■HMVジャパン 本・雑誌 - 本・雑誌 - 経済・ビジネス - pg.19
薮内武司/日本統計発達史研究
近代的意味の統計学が日本にあらわれた幕末維新期を起点とする日本の統計発達の史的展開過程を、統計の歴史性の視点から社会経済構造の発展との連関において追求した、著者の論文をまとめた一冊。
和合肇/Tspによる経済デ-タの分析
計量経済学の最新の方法で経済データを分析するソフトウェア、ＴＳＰのバージョン４．３に即して全面改訂した第２版。実証分析のしかたを詳説する、初心者から上級者まで対応の一冊。
恩田彰/禅と創造性
創造性の基礎論と開発法、禅の悟りと創造性、禅戒、菩薩道との関係、瞑想の心理、および東洋思想・東洋行法と心理臨床・心身の健康との関係について考察。
武野秀樹/国民経済計算と国民所得
世界共通の、マクロ経済統計の憲法ともいうべきＳＮＡ（国民勘定システム）が、この度大幅に改訂された。改訂により、さらに複雑・精緻になったＳＮＡについての包括的な研究書。
王家福/中国の土地法
人民日報出版社、１９９１年刊の「土地法の理論と実践」を日本語で要約的に翻訳紹介。中国土地法の基本的な仕組みを明解に説明する労作。
柴田徳衛/クルマ依存社会 自動車排出ガス汚染から考える
先進国・途上国を問わず、世界の大都市は例外なく激しい交通混雑と大気汚染に苦しんでいる。このようなクルマ依存社会の「病理」を究明し、それに対する「処方箋」を提示する。〈柴田〉１９２４年東京都生まれ。東京大学卒業、米国コロンビア大学経済学部大学院博士コース修了。現在、東京経済大学名誉教授。都市経済論、財政学先行。著書に「現代都市論」など。
平野泰朗/日本的制度と経済成長
日本的諸制度と経済成長の関係を具体的に分析し、進む高齢化、サービス経済化、国際化を視野に収めた、新たな成長を展望する書。第三の経済学＝レギュラシオン・アプローチを援用した、日本人による初の本格的な日本経済分析。〈平野泰朗〉１９４８年生まれ。名古屋大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、福岡県立大学人間社会学部教授。労働経済学・社会政策専攻。著書に「制度・市場の展望」など。
西村明/アジア太平洋地域の会計
欧米の会計学は近代会計の確立・発展に大きく寄与してきたが、今日、その範疇に入り得ないものが出てきた。計画経済をベースとした国々、文化変容の過程を経て独自の会計を構築しつつある国々。それらアジア・太平洋地域の会計の現状と展望を考察する。
笠井昭次/会計構造の論理
現行複式簿記実践に関する説明理論のうち、いわゆる資本等式にかかわる体系、貸借対照表等式体系、給付と収支との対流関係理論（ワルプ理論）、および企業資本等式体系の４学説をとりあげ、その相互関係を含む実相を追究。
佐々木隆生/国際資本移動の政治経済学
資本の国際移動が現代世界経済に甚大な影響を及ぼす今、国際経済学の「空白」である「国際資本移動研究」を、学説、歴史、理論の三本だてではじめて埋めた野心的な労作。〈佐々木隆生〉１９４５年生まれ。東北大学大学院経済学研究博士課程単位取得。現在、北海道大学経済学部教授。専攻、世界経済論。著書に「構造変化と世界経済」ほか。
関満博/中国長江下流域の発展戦略
中国最大の工業地域として登場しつつある江蘇省南部、蘇南。日本産業の対中国進出の前線基地・蘇南に焦点をあて、熱気溢れる中国の現在と今後の発展動向を究明する。
近藤晃/市場経済の史的構造 イギリス市場史研究序説
イングランドにおける封建制から資本制への移行過程、とりわけマナー体制の解体期に焦点を絞りつつ、そこに見られる市場経済の展開過程のもつ複雑な様相を究明、そこに内包される独特の歴史的なダイナミズムの構造を解明する。〈近藤晃〉１９２８年山口市生まれ。立教大学大学院経済研究科修士課程卒業。以後同大学に勤務。７０年教授。９４年退職。現在、同大学名誉教授、経済学博士。編著書に「近代化の構図」など。
安藤英治/マックス・ウェ-バ-研究 エ-トス問題としての方法論研究
１９６５年刊行の新装版。在学研究中に海軍軍役や敗戦を経験した著者が、日本の精神的風土に内在するウェーバー的問題状況を検討、ウェーバーの普遍的意味について本質的に探っていく。８篇の論文を収める。〈安藤英治〉１９２１年東京生まれ。慶応大学卒業。成蹊大学名誉教授。思想、社会経済史研究。著書に「マックス・ウェーバー研究」「ウェーバー紀行」「ウェーバー歴史社会学の出立」など。
香川孝三/マレ-シア労使関係法論 アジア法研究の一局面
マレーシアの労使関係の法的枠組を作り上げている労働組合法と労使関係法を分析。前半では歴史的考察を行い、植民地時代の労使関係の法的枠組を分析、後半は独立後、植民地時代の法律をどう修正して労使関係の法的枠組を形成したかを分析。
長野暹/現代中国経済の構造分析
瀋陽から香港にまでおよぶ６０地域を、農業、工業、企業経営、企業会計、証券市場、外資導入、地域経済等の様々な切り口で各専門研究者が調査・分析し、中国経済の将来展望を考察する。
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