■HMVジャパン 本・雑誌 - 本・雑誌 - 経済・ビジネス~~経営学 - pg.14
阿部文雄/投資行動の理論
企業による投資行動の理論に関して、著者が発表してきた論文をまとめる。異時点間の最適化手法を本格的に適用した投資モデルであるＤ．Ｗ．Ｊｏｒｇｅｎｓｏｎの新古典派投資理論とそれ以降に登場したモデルに焦点を当てる。
多田土喜夫/備中高松城主清水宗治の戦略
清水宗治はなぜ城主を引き受け切腹したか…。現代の経営戦略の視点で、数々の謎を解明！ 水攻めの攻防をめぐり、秀吉や毛利の武将たちの戦略も分析する！〈多田土喜夫〉昭和１６年岡山県生まれ。多田経営研究所主宰。経営コンサルタント。現在、社団法人中小企業診断協会岡山県支部支部長。
末永国紀/近江商人学入門 Csrの源流「三方よし」
現代の経済と経営にかかわる側面とは何か。近江商人の経営とは。「ＣＳＲの源流は近江商人の三方よしにあり」をはじめ、近江商人の経営哲学を現代ビジネスと照合してわかりやすく紹介。近江商人学の入門書。〈末永国紀〉１９４３年生まれ。佐賀県出身。同志社大学大学院経済学研究科博士課程修了。京都産業大学経済学部教授を経て、現在、同志社大学経済学部教授。近江商人郷土館館長。著書に「近江商人」など。
小野博之/世界サイン紀行 3
世界のサインと建築物を魅了的な写真でクローズアップしながら、サインや環境に対する考え方を優しい文章で解説。サインに携わる関係者に共感と感銘を与える一冊。〈小野博之〉１９４０年富山県生まれ。明治大学工学部建築学科卒業。建築設計事務所勤務の後、（株）東京システック入社。８０年に社長に就任。著書に「世界サイン紀行」「世界サイン紀行２」など。
高橋勝浩/ソリューション営業の基本戦略 問題解決型営業の考え方と技術
同じ商談なら、どうすれば受注の額を１ケタ大きくするようなダイナミックな営業が展開できるか。トップセールスの発想やノウハウ・経験則を理解し取り込めるよう紹介。章末の書き込み式のまとめにより理解度を確認できる。〈高橋勝浩〉１９６０年岩手県生まれ。筑波大学大学院ビジネス科学研究科卒。現在、株式会社リクルートマネジメントソリューションズ、シニアパフォーマンスコンサルタント。
渡部重政/相談事例にみるマンション管理のq ＆ A
建物補修、組合運営、管理費滞納、ペット飼育など、マンション管理に関する疑問５０を取り上げＱ＆Ａ形式でわかりやすく解説する。そのほか、マンション管理に関する判例、法令等も掲載。巻末には用語集も収録する。
猪狩誠也/広報・パブリックリレ-ションズ入門
パブリックリレーションズを初めて学ぶ人のための入門書。ネット広報、ＩＲ、国際広報を網羅。メディアの変化、社会環境の変化によって日々進化する広報・パブリックリレーションズの今がわかる。〈猪狩誠也〉早稲田大学第一商学部卒業。『月刊近代経営』編集長などを経て、東京経済大学名誉教授。日本広報学会副会長。第１回日本ＰＲ大賞学術教育部門賞受賞。著書に「企業の発展と広報戦略」など。
地引淳/事業システムの革新
事業システムに関する論文に一部修正を加えてまとめたもの。生産・販売のシステム化、情報リテラシーとマネジメント革新などについて、最近の経営学の諸理論を踏まえ、繊維産業の諸事例を取り入れて論じる。〈地引淳〉１９４３年大阪府生まれ。神戸大学大学院経営学研究科修士課程修了。東洋紡績経営企画室課長等を経て、大阪学院短期大学経営実務科教授。
吉野正三郎/ドイツ倒産法入門
倒産法全体を鳥瞰する観点で書かれたドイツ倒産法の入門書。後半には、ドイツ倒産法の全条文の逐語訳を掲載。倒産法の条文は２００４年時点のものを採用。
角田邦重/現代雇用法
変化の激しい雇用法の現在を明快に解説。個別の労働者と使用者との間の権利・義務をめぐる紛争と実定法規や判例などを通して築かれてきた法的ルールの在り方を探る。個別的労使関係の理解に最適のテキスト。
荒堀稔穂/Q ＆ A表示に関する登記の実務 第3巻
表示登記に関する法令において判断しにくい困難な事案や、実務上の疑問点に焦点を当て、解決策を解説。第３巻は地積測量図、土地の滅失の登記、特殊登記等の解説を収録。不動産登記法の改正に対応した新版。〔初版のタイトル：Ｑ＆Ａ表示登記の実務〕
金彦叔/知的財産権と国際私法
各国法の基本的平等を前提とするサヴィニー的な伝統的国際私法理論に基づき、国際知的財産権紛争の抵触法的問題について各国の立法例や判例を参考に、知的財産権の特殊性からもたらされる抵触法上の問題を体系的に分析する。
森建司/中小企業にしかできない持続可能型社会の企業経営
モノの豊かさによって作り出されたさまざまな罪による社会崩壊の危機を訴え、経済至上主義社会が揺るぐ今、生活者の生活や経済を支えるのは、商店街をはじめ中小零細企業である。〈森 建司〉１９３６年、滋賀県生まれ。循環型社会システム研究所代表 。新江州株式会社代表取締役会長。
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